スチールケース社,より豊かに働く環境づくりについてグローバルレポートを発表

スチールケース社(本社:米国ミシガン州)が実施した実態・意識調査の最新データでは,世界中の多くの企業が在宅勤務を強いられる中,それによる生産性,エンゲージメント,イノベーションの低下による企業の損失を明らかにしています。

当レポートによると,在宅勤務を頻繁に行う従業員の41%が在宅勤務に不満を持っているのに対し,完全に満足しているのは19%に過ぎません。在宅勤務の経験と環境は従業員によって大きく異なりますが,そのメリットと課題が明らかになり,95%が何らかの形でオフィス勤務への復帰を望んでいることが判明しました。現在,多くの企業が将来の働き方とオフィスの活用について計画を始めており,当データは将来の働き方と適したオフィスづくりを設計するためのガイドとして活用できます。

調査は,コロナ禍,世界10カ国,企業経営幹部などの意思決定者と従業員を含む32000人余を対象に実施されました。調査結果から見ると,在宅勤務に不満を持っている場合,エンゲージメントは14%,生産性は12%,イノベーションが6%それぞれに低下し,仕事の質と量や一貫性の低下も報告されています。これは,企業の収益を損なうであろう要因として特筆すべき点で,大企業の1400億万ドルもの収益の損失にもつながる可能性があります。

“コロナ禍は,私たちの暮らし方やどこでどう働くなどの意識や価値観を大きく変え,在宅勤務の経験がオフィス勤務に復帰した際の従業員の意識や欲求にも変化をもたらしました。当調査結果は,世界中の多くの従業員がオフィス勤務復帰を望んでいることを示唆し,この新たなニーズに対応し,これからのより豊かに働けるオフィスづくりに向けての方向性を提示するものです。“と同社のワークプレイスイノベーション担当副社長のゲイル・ムートリーは述べています。

在宅勤務のメリットと課題(グローバル平均値)

  • メリット
    • 通勤しなくてよい(37%)
    • 集中できること(28%)
  • 課題
    • 孤立感(38.4%)
    • イノベーション/新しい考えの低下(18.2%)
    • 意思決定スピードの低下(14.9%)
    • 責任所在の明確化(12.6%)

従業員が働く時間や場所を選択できるような柔軟な仕組みを目指す企業が増加。2020年4月の63%から9月には1.38倍の87%に増えている。

自宅での適切な仕事環境の欠如も,不満の要因の1つです。例えば,在宅勤務の際,従業員の36%は気が散らない集中できるスペースの確保が難しく,28%はベッドやソファで仕事をすることなどから身体の不調を訴え,9%は依然としてベッドが仕事スペースになっています。ただし,すべての人が同じ課題に直面しているわけではなく,75%以上の経営幹部や管理職は,デスクで仕事をし,46%が人間工学に基づいたチェアを使用しているのに対して,従業員となるとその数字は48%と24%と低くなり,従業員の自宅での仕事環境の不備が顕著に現れています。

“当調査によると,オフィス勤務再開を望んでいる人が多い中,そのスペースは以前と同じではなく,安全・安心かつ感性を刺激し,やる気を助長するスペース,そして,どこでどこでどう働くかを自ら選択できる環境を望んでいます。また,企業にとっても将来の危機に備えた柔軟性と再起力を備え,働きたいと思える空間づくりを向けてのヒントになるはずです。」

企業がこれからの働き方を検討する場合,より柔軟なポリシーがスタンダードになるだろうと予想しています。完全在宅勤務を導入することを期待ている企業はコロナ禍前の3%から5%とわずかの増加が見られますが,ほぼ4分の1の企業が今後もオフィスを主要な場所と捉え,は72%,自宅とオフィスの両方でより柔軟に働けるハイブリッド型を検討しています。また,通勤時間の短縮を考慮し,住環境の近くにサテライトオフィスやコワーキングスペースを構築することも検討している企業もあります。

当レポートの詳細資料および画像は,https://kyodo-pr.box.com/v/SteelcaseGlobalReserch

よりダウンロードしてご覧ください。

スチールケースグローバル調査について:

当調査は,新型コロナウイルスのパンデミック発生以降,企業が従業員や業務に与える影響を適切に把握するため,世界10ヵ国(米国,カナダ,オーストラリア,メキシコ,中国,インド,フランス,ドイツ,スペイン,イギリス)の32000人余の被験者を対象に定量的及び定性的調査を実施したものです。

スチールケース社(Steelcase Inc .)について　

Steelcase社は,108年以上の歴史を持つ世界をリードするオフィス家具メーカー。办公®、Coalesse®、Designtex®、Turnstone®、SmithSystem®、Orangebox®、AMQ®などのブランドを抱えています。働く「人」の可能性を引き出し、社会、経済、環境の3つの観点からサステナビリティを追求した革新的な製品づくりと、インテリアアーキテクチャー、家具、テクノロジーといった包括的なポートフォリオを提供しています。全世界800以上の代理店を含む販売網を有し、グローバルに事業を展開。2020会計年度は売上高37億ドルを記録した上場企業です。